日本マイクロソフト株式会社　業務執行役員　エバンジェリスト　西脇 資哲 様

衝撃的な生成AIの登場。
革新的なテクノロジーをテキストチャットの形で誰もが簡単に利用できるようになりました。Microsoft365にも生成AI機能Copilotがリリースされ、クリエイティビティと効率性をあらゆる職場で活用することができるようになりました。
今後、この機能を活かせるか、活かせないかがこれからの個人、企業の未来に大きく影響してきます。今回はエバンジェリストの西脇 資哲氏をお招きしてデモンストレーションを通じて生成AIの魅力、実力を誰にでも楽しく、わかりやすくお伝えいただきます。

地方公共団体情報システム機構
ICTイノベーションセンター
研究開発部　課長
新井 悠介 様

自治体基盤クラウドシステム(BCL)は、自治体の住民データのバックアップを保管する基盤として、コンビニ交付をはじめとして全国的にサービスが広がっています。
一方で、自治体を取り巻く状況としては、自治体業務標準化への対応や職員不足など、さまざまな課題に直面しているかと思います。
このような課題を解決するため、住民の利便性向上、自治体職員の負担軽減につなげるべく、BCLを活用した新たな自治体サービスのイメージをご紹介します。

Qsol株式会社
ITインフラ本部
担当部長（情報セキュリティ担当）
サイバーセキュリティ プロフェッショナル
堂領 輝昌 様

国内におけるランサムウェア（身代金要求型サイバー攻撃）の被害が止まりません。医療機関の被害報道も相次いでいます。
ランサムウェアは30年前から存在している、永遠になくならない脅威です。
わずかな隙を突いて侵入してくる攻撃者を、どのように迎え撃つのか。自社の対策に見落としはないのか。効果的な対策や製品はあるのか。
攻撃防御のノウハウを余すことなくお伝えします。

株式会社南日本情報処理センター
産業ソリューション本部
第三開発　課長
田中 裕和 様

DX時代における新たな価値創造のキーファクター『生成AI』。
このセミナーでは、生成AIの基礎とその具体的な活用例を紹介します。
最新のテクノロジーがどのようにビジネスの可能性を広げるのか、その具体的なイメージを持つことで、みなさまが抱える課題解決や新サービスのアイデアにつながることを目指します。
また、生成AIを導入する際のポイントや注意点も解説。
未来を見据えたビジネス発展のための手法の一つとして、生成AIの可能性を紹介します。

日本電気株式会社
コンサルティングサービス事業部門長
マネージングディレクター
井出 昌浩 氏

NECは、日本社会のＤＸの取り組みを人文知として体系化・共有することで、DXによって、人に活力を与えて、社会や顧客、従業員のためにもサスティナブルな事業運営を確立することへの貢献を目指しています。
その一環として、2023年7月にDXに関するCxOレポート、『DX経営の羅針盤2023〜CxOから学ぶベストプラクティス〜』を発刊しました。
2024版も50名ものCxOへのインタビューや200名以上のDX推進リーダー層へのアンケートを実施しました。今回、羅針盤からDXの取り組みの本質や課題、そこから得られた考察と提言、課題解決の道すじをお話します。

シスコシステムズ合同会社
セキュリティ事業
サイバーセキュリティセールススペシャリスト
水野 令一 氏

SaaSへの移行とマルチクラウド化により、アプリケーションのパフォーマンスと可用性の課題や攻撃対象領域と脅威が拡大し続けています。
従来の境界型セキュリティ対策から超分散時代に即した対応が求められています。
Cisco Secure Access は複数のセキュリティ機能を1つのクラウドサービスに統合し、ユーザーやインフラを脅威から守ります。
SWG（Secure Web Gateway）、CASB（Cloud Access Security Broker）、DLP（Data Loss Prevention）、ZTNA（Zero Trust Network Access）、VPNaaS（VPN as a Service）などが組み込まれており、ユーザーにネットワークに接続するだけでアプリケーションに対して安全にアクセスできる環境をご提供します。

日本電気株式会社
パートナーセールス統括部　
デジタルセールスグループ　　　
石田 雄揮 氏

「2030年問題」の到来に備え、総務・人事部門では業務プロセスの改善が重要な課題となっています。
人事労務の業務範囲は非常に広く、業務量も膨大です。
多くの企業が生産性向上に悩んでいますがその阻害要因1位は「従業員情報を紙の資料で回収している」という業務のやり方です。
この「やり方」を紙からデジタルに変更することにより根本的に解決します。
本セミナーでは、雇用契約書の電子化で大幅効率が可能な
「入退社契約業務パック」についてご紹介いたします。